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# 工作・製造機械
情報確認日2024/2/8
日立ハイテク
カスタマーサポート・試薬アプリケーション開発支援
求人情報
| 年収 | 450万円～850万円 |
|---|---|
| 勤務地 | 東京都大田区羽田空港一丁目1番4号 羽田イノベーションシティ ゾーンK 4F |
| 職務内容 |
■装置・試薬運用に関するカスタマーサポート業務を担当していただきます。 【具体的には】 ・顧客（病院・検査センターなど）への当社自動分析装置のデモンストレーション、操作トレーニング実施 ・装置導入検討時の製品説明、現状の課題解決に向けた提案、営業メンバーの支援 ・機器の運用に関する問い合わせ対応 ・試薬メーカーと共同し、新たな試薬アプリケーション開発 など 【配属部門について】 配属部署は、臨床化学検査装置・測定試薬におけるアプリケーションの開発およびカスタマーサポートを担っている部署です。顧客（病院・検査センターなど）に対して、同社臨床化学自動分析装置の操作トレーニング（研修会）やデモンストレーションの実施、機器の運用支援、問い合わせ対応、また、試薬メーカーと共同して試薬アプリケーション拡充業務を行っています。 また、今までは、主に対面でのカスタマーサポート、デモンストレーションを企画し実施していましたが、業務の更なる効率化のため、以下のようなITを活用した業務改善も進めています。 ・操作トレーニング研修会運営の改善、研修会、デモ、顧客サポート業務のオンライン化の推進 ・試薬アプリケーション拡充業務の作業性向上のための「試薬管理ポータルシステム」（クラウド上のＷＦシステム）の開発推進など 【キャリアステップ】 将来的には、マーケティングや事業企画といった事業を推進するキャリア、設計開発やシステム設計といった技術を高めるキャリア、あるいはチームリーダー、管理職として組織を牽引するキャリアなど、ご志向に合わせてキャリアアップしていただけます。 |
| 必要な経験・資格 |
【必須条件】※下記いずれかのご経験者 ・臨床検査機器、体外診断用医薬品、関連するシステムの開発業務、マーケティング業務、もしくは顧客サポート業務経験者 ・医療機関・検査機関などで検体検査を行っていた方 |
| 雇用条件 |
|
| 教育・研修制度 | OJT、他 |
企業情報
| 基本情報 |
|
|---|---|
| 事業内容・沿革 | ■ナノテクノロジー・ソリューション：エッチング装置、計測装置・検査装置、電子顕微鏡／プローブ顕微鏡の開発・製造・販売 ■アナリティカル・ソリューション：分析装置・医用機器・ライフサイエンス製品の開発・製造・販売 ■インダストリアル・ソリューション：ICTソリューション、産業ソリューション、先端産業部材の提供 ＜沿革＞ 1947年 株式会社日之出商会として設立。日製産業株式会社に社名変更 1983年 東京証券取引所・大阪証券取引所第1部に上場 2001年 日立製作所の計測器グループ、半導体製造装置グループとの事業統合に伴い社名を「株式会社日立ハイテクノロジーズ」に変更 2016年 株式会社日立ハイテク九州を設立 2019年 米国の電子源製造会社であるApplied Physics Technologies Inc.の全株式を取得し、子会社化 2020年 社名を「株式会社日立ハイテク」に変更。日立グループの再編に伴い、（株）日立製作所の完全子会社となり、上場を廃止 2021年 茨城県ひたちなか市で、半導体製造装置および解析装置の設計・開発・製造を担う新工場「マリンサイト」が竣工 |
| 企業の特徴 | 【概要・特徴】 （株）日立製作所が100％出資する、計測・分析装置メーカー。2001年に、エレクトロニクス専門商社の日製産業と、日立製作所の計測器グループ・半導体製造装置グループが統合して誕生しました。現在は半導体製造装置、分析装置・電子顕微鏡・医用機器、先端産業部材、ICTソリューションなどを幅広く提供。顧客基盤は約2，200社にのぼります。約25の国と地域に拠点を有するグローバル企業で、近年の海外売上高比率は60％以上となっています。 【製品力】 コア技術である「計測・分析技術」と、「自動化・制御技術」「モノづくり力」によって、優れた製品やサービスを提供。中でも、高分解能FEB測長装置（CD-SEM）の累積出荷台数は5，000台以上で、世界シェアは約80％となっています。そのほか、世界で初めて生化学分析装置に免疫分析機能を統合した臨床検査用自動分析装置や、世界トップクラスの高性能・高速処理が可能なDNAシーケンサーなども提供しています。 【技術力・開発力】 同社の特許保有件数は8，000件以上であり、技能五輪ではこれまでに国際大会で5個以上・国内大会で80個以上のメダルを獲得しています。また、2019年3月期の研究開発費は308億円で、中期経営戦略では2020年3月期～2022年3月期の研究開発費を1，000億円とする計画。今後は「計測・分析技術基盤強化」と「バイオ／メディカル分野の新事業開発」に力をいれていく方針です。 |
| 待遇・福利厚生 |
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