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# 自動車・輸送
情報確認日2024/2/8
マツダ
モーター／インバータ制御開発＜次世代電気駆動システム＞
求人情報
| 年収 | 700万円～1000万円 |
|---|---|
| 勤務地 | 広島県安芸郡府中町新地3-1 |
| 職務内容 |
モデルベース開発を用いた電気駆動システムの制御技術開発、実験・研究を実施していただきます。 【具体的には】 以下のいずれかの業務を担当いただきます。 ・電気駆動システムの最適機能配分によるシステム構築および高密度高効率インバータの開発 ・電気駆動システムの総合制御、およびインバータ制御開発 ・電気駆動システムのプラントモデル、およびインバータ特性、変換損失、熱伝達、NVなどのモデルベース技術開発 ・実機検証による制御実験・研究（ロジックのロバスト性検証） 【部門ミッション／ポジション特徴】 ・ドライブトレインの開発を担当している部門で、トランスミッションやドライブシャフトなど、動力伝達に関わる部分の開発を担当しています。モーターの回転数やトルクの制御を担うインバータはドライブトレイン開発の中でも重要な部品・システムです。 ・同部門では現在、地場企業との協業体制を通して技術開発から量産開発まで一貫して内製で取り組める開発体制が整ってきていますので、自動車業界に限らず部品メーカーで培った知見を活かしていただくことができます。 ・モデルベース検証を中心に置いた開発体制が整っていて、ひと昔前の調整が中心の業務形態からの脱却が進んでいます。そのモデルベース検証によるカラクリ解明を通して技術的に深い領域まで踏み込むことが可能です。モデルベース検証はインバータやコンバータなどの電機駆動単体ユニットの検証に留まらず、エンジン／エンジン部品も含めた関連ユニットやシステムとの関連を検証することができ、クルマ全体で最適化を図るプロセスにも関わることができます。 ・また同部門の特徴として、実験・研究と設計が同一部門にあり、モデルベースでの設計検証や実研性能予測、ユニットや実車での実研検証、検証結果のモデルベースへの反映と一連の電機駆動開発プロセスを部門内で連携しながら進めています。 |
| 必要な経験・資格 |
【必須要件】 下記いずれかのご経験・スキルをお持ちの方 ・3名以上程度のマネジメント／リーダーとしての経験 ・モータ駆動システムに関する制御開発／量産開発経験 ・電気工学系（電磁設計／電気回路設計／パワーエレクトロニクス／制御など）の学生時の専攻経験、または同等の基礎知識 ※自動車業界での経験がない方も歓迎 【歓迎要件】 ・交流モータ制御技術の開発／設計経験 ・インバータの構造設計、信頼性開発、ハードウェア開発などの経験 ・IGBTなどのパワーデバイス開発、冷却構造設計経験 ・制御系シミュレータ（MATLAB等）を用いた制御設計および評価経験 など |
| 雇用条件 |
|
| 教育・研修制度 | マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等 |
企業情報
| 基本情報 |
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|---|---|
| 事業内容・沿革 | ■乗用車・トラックの企画・製造・販売 など ＜沿革＞ 1920年 東洋コルク株式会社として創立 1979年 フォードと資本提携 1980年 ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年 マツダ株式会社へ社名変更 2016年 ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年 トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年 トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing， U.S.A.， Inc.」を設立 |
| 企業の特徴 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
| 待遇・福利厚生 |
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コンサルタントコメント
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