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# 自動車・輸送
情報確認日2024/7/23
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マツダ
商品性能開発<電動ドアリッド>
求人情報
年収 | 400万円~900万円 |
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勤務地 | 広島県安芸郡府中町新地3-1 広島本社に配属予定です。 ※引越し費用、交通費は同社規定により支給します。 |
職務内容 |
■作動性能(動き/音/振動)を主とした次世代車両の電動ドアリッドシステムの商品性技術開発業務を担当していただきます。 【具体的には】 ■以下の何れかの業務を担当いただきます。 ・動き/音の質感 を定義する為の感性指標の検討及びその定量化 ・作動性能に関するモデル開発(1D-CAE/FEM解析) ・作動性能に関する機能検証、実機評価 ※車両の質感の良し悪しを判断する「人の感性」と「システムの物理特性」の繋がりを解明しながら、モデルベース開発~実車検証を行う。 開発車種の性能と品質、日程、投資などの目標を達成するとともに、個別技術の開発を行う。 【ポジション特徴】 ・同部門は、顧客が触れる機会が最も多いドアリッドシステムの商品性を一手に担う部門です。 創り上げた価値を顧客に分かり易く提供することができる為、顧客の歓びの声を直接体感することができます。 ・商品性を担う部門の為、同業他社の動向や国外市場の文化やトレンドの把握が必要です。 その為、同社銘柄だけでなく、他社銘柄の実機評価や構造調査も行います。欧州やアメリカの拠点との共創活動も行っています。機会があれば実際に現地に出張していただくこともできます。 ・ドアリッドシステムは商品性だけでなく、デザインや耐久、NVH、衝突、防水 等 幅広い性能を有しています。 その為、設計部門を代表とする多くの部門や地場サプライヤー様と連携しながら技術開発を進めています。 ・人の感性を解明しながら、モデルベース検証による性能予測やユニット/実車での実機検証を行い、結果をモデルベースに反映するサイクルを回して開発プロセスの構築を進めています。 幅広い知識が必要になる為、これまで培った知見を活かしていただくことができます。 |
担当製品 | 完成車 |
必要な経験・資格 |
【必須要件】※以下の全てを満たす方 ■以下の(1)~(4)の何れかを満たす方 (1)機械工学/材料力学に関する知識や業務経験 (2)電気工学/制御・回路の知識や業務経験 (3)音響/振動工学に関する知識や業務経験 (4)Nastran、ABAQUS、DS-LYNA、SimulationX、MATLAB/Simlinkなどを用いたモデルベース開発経験 ■(5)の要件を満たす方 (5)普通自動車免許の資格 【歓迎要件】 ■電動駆動部品の機械/制御設計などの開発経験と、音振動計測に関する知識/業務経験 ■固有値/周波数応答/過渡応答/音響解析など の業務経験 ■人間工学/感性工学/認知心理学/行動心理学などに関する理論的な知識や業務経験 ■品質工学、FMEA・FTA、DRBFMなどのスキル |
雇用条件 |
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教育・研修制度 | マツダ・ビジネスリーダーシップ開発(MBLD)、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等 |
企業情報
基本情報 |
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事業内容・沿革 | ■乗用車・トラックの企画・製造・販売 など <沿革> 1920年 東洋コルク株式会社として創立 1979年 フォードと資本提携 1980年 ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年 マツダ株式会社へ社名変更 2016年 ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年 トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年 トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立 |
企業の特徴 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
待遇・福利厚生 |
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コンサルタントコメント
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