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# 自動車・輸送

情報確認日2024/5/14

三菱重工業

電動システムの技術開発/事業企画<パワーエレクトロニクス技術>

求人情報

年収 600万円~1300万円
勤務地 神奈川県横浜市みなとみらい3丁目3番地1号,愛知県名古屋市大江町10番地,愛知県名古屋市岩塚町高道1
職務内容 ■同社の各種製品の電化に向け、事業企画部門と協力して市場や技術の最新動向調査・事業企画から研究・開発、製品化まで進めていただきます。

【具体的には】
■電動システム開発
・モータ等の回転電気機械、インバータ等の電力変換器、および機構部品で構成される電動システムの先行開発から製品化までを担当
・技術領域は、回転電気機械の電磁気解析・電気設計・機械設計・製造技術、電力変換器(主回路、ドライブ回路、制御回路)の電気設計・機械設計・製造技術、それらコンポーネントの制御技術(モータ制御・DCDCコンバータ制御・連系制御・HILS技術)、これらを統合したシステム設計・制御・プロジェクトマネジメントのいずれか
■電力システム開発
・従来からの発電所だけでなく、PV等の再エネ電源をはじめとした分散電源と連携した電力システムの先行開発から製品化までを担当
・技術領域は、広域の系統電力システムや地域マイクログリッドのそれぞれに適した系統システム解析・制御、各種電力変換器制御、Power HILSのいずれか

【総合研究所とは】
同社の先進技術を支える研究開発機関で、2015年4月に設立されました。これまでの同社は研究開発部門に限らず多くの事柄について事業会社毎に事業運営を進めていましが、エネルギー問題への対応、気候変動、少子高齢化、デジタル社会の到来を始めとする社会課題に、全社的に取り組むという超巨大企業としての使命を果たすため、全社横断型企業へと構造改革を推し進めています。例えば、「総合研究所 伝熱研究部」に配属されると、同社が管轄する民生品エアコンに加え、自動車のカーエアコン、原子力発電所やガスタービンに使われる熱交換器等、伝熱に関する知識を活かしてあらゆる製品に横串で担当いただくことができます。※ご自身の能力や知識に応じてどの領域を特にご担当いただくかは変わります。
必要な経験・資格 【必須要件】
モータ、インバータ・等のコンポーネント開発経験者(パワエレ関係)、または電力システム開発経験をお持ちの方

【歓迎要件】
■プロジェクトリーダ経験や、新事業開発経験
■英語での協議、折衝経験
雇用条件
雇用形態
:正社員
転勤の有無
:場合により有り
就業時間
:8:00~17:00
給与形態
:月給制
教育・研修制度 OJT、他

企業情報

基本情報
市場情報
:東証プライム
設立
:1950年
従業員数
:79974名
資本金
:2,656億円
事業内容・沿革 ■エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業

<沿革>
1884年 創立
1934年 三菱重工業株式会社に社名変更
1950年 第二次大戦後、財閥の解体を目的とした過度経済力集中排除法に従い、一時的に西日本重工業株式会社、中日本重工業株式会社、東日本重工業株式会社の3社に分割
1964年 上記3社が合併し、新生三菱重工業株式会社が設立
1970年 自動車部門が独立し、三菱自動車工業株式会社として発足
1979年 米国にMitsubishi Heavy Industries America, Inc.を設立
2014年 ドメイン制へ完全移行
2019年 本社を東京都千代田区に移転
企業の特徴 【概要・特徴】
東証プライム上場の総合重機メーカー。1884年に創立し、世界400カ所以上に拠点、79,974名の従業員を擁しています。エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業を展開。エアコンなどの民生品から発電プラントなどの社会インフラ、LNG輸送船などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器まで幅広く手がけています。売上高は国内の総合重工メーカーでトップクラスの3兆6,999億円にのぼります(2021年3月期)。

【事業展開】
・エナジー:火力・風力・地熱・原子力などの発電システムで、質の高いエネルギーインフラを提供。さらに、大気汚染物質の排出を大幅に抑制する「総合排煙処理システム」、低燃費・低騒音の最新型航空機エンジン、石油化学分野でトップシェアを持つコンプレッサなど多岐にわたる製品を扱っています。
・物流・冷熱・ドライブシステム:世界トップクラスのシェアを持つフォークリフトやターボチャージャ、国内トップクラスのシェアを持つターボ冷凍機などを提供しています。
・プラント・インフラ:製鉄機械(新型電気炉)やCO2回収プラント、ゴムタイヤ式新交通システム(AGT)など幅広く手掛けています。

【注力分野】
2030年度までに成長分野での売上高1兆円を掲げており、うち約7割をモビリティーなどが占める計画。無人フォークリフトを活かした物流システムなど培ってきた事業の高度化による増収だけでなく、積極的にM&Aを活用していく方針です。
待遇・福利厚生
保険
:健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
諸手当
:通勤手当、住宅手当、家族手当、営業手当、地域手当
休日休暇
:年間124日/(内訳)完全週休2日制(土日)、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、祝日、結婚休暇、出産休暇 等
その他
:寮・社宅、財形貯蓄、社員持株、育児・介護休業制度、確定拠出年金制度など

コンサルタントコメント

■日本を代表する総合機器メーカーです。船舶、発電プラント、環境装置、産業用機械、航空・宇宙機器、エアコンなどの製造・販売・エンジニアリングなど事業領域は多岐に渡ります。

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