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# 鉄鋼・金属
情報確認日2024/5/15
フジミインコーポレーテッド
製品開発＜溶射用粉末＞
求人情報
| 年収 | 450万円～600万円 |
|---|---|
| 勤務地 | 岐阜県各務原市各務東町5-82-28 自家用車通勤可。駐車場無料 |
| 職務内容 |
■同社の溶射材開発課にて、溶射用粉末の開発をご担当いただきます。溶射材事業は2000年に立ち上がっており、同社内では新規事業領域にあたります。展示会や学会、大学、公的な研究機関等との連携や共同開発を進め、新たなビジネスチャンスの獲得や、業界内での同社の認知度向上を目指しております。 【具体的には】※金属や粉塵を取り扱う環境です※ ・顧客折衝（仕様すり合わせ、新規開発品のコンセプト立案、プレゼンテーション） ・最適な溶射方法の検討 ・皮膜の評価（断面観察、硬度や摩耗量のチェックなど） ・開発粉末の物性/化学組成の測定、品質規格検証 ・開発品の試作（粉塵作業） ・開発品の工程設計および品質検証 ＜溶射・溶射材とは＞ 溶射とは、燃焼炎や電気エネルギーを用いて各種材料を溶融し、素材の特徴を表面に付着させて皮膜を形成させることにより、耐摩耗、耐食、耐熱など様々な機能を付与する技術です。同社では長年にわたる研磨材製造で得られたパウダーテクノロジーを活かし、溶射材の研究開発を行っています。特にサーメット、セラミック粉末においては、高い粉末調整技術および自社所有溶射装置を使用して得られる豊富なデータにもとづいたソリューション提案により、品質、対応力に国内外の顧客より高い評価をいただいています。高い耐久性が必要とされる航空機部品や、耐食が要求される鉄鋼製品などに、同社の溶射材が使用されています。 溶射技術の身近な適応例・・・調理鍋（電磁特性を付与）、マンホール（耐摩耗効果を付与）、半導体製造装置内の部品（対電圧効果を付与） |
| 必要な経験・資格 |
【必須要件】以下、いずれかのご経験をお持ちの方 ・セラミックス/金属/ガラスを用いた製品の開発経験 ・SEM/XRD等による材料の微視組織観察、結晶構造分析の経験 ・化学分析の経験（XRF/ICP/炭素分析/酵素分析） 【歓迎要件】 ・理工学部の出身者（無機化学、材料工学、粉体工学、機械工学専攻は尚歓迎） ・粉塵作業/粉末関連設備の取り扱い経験者 |
| 雇用条件 |
|
| 教育・研修制度 | 随時実施 |
企業情報
| 基本情報 |
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|---|---|
| 事業内容・沿革 | ■研磨材などの製造・販売 ＜沿革＞ 1950年 不二見研磨材工業所として創業。国内初の研磨材の生産を開始 1953年 社名を不二見研磨材工業（株）に変更 1984年 米国イリノイ州に販売会社FUJIMI CORPORATIONを合弁にて設立 1991年 不二見研磨材販売（株）、（株）エフディティおよびフジミ興産（株）を合併し、社名を（株）フジミインコーポレーテッドに変更 1999年 米国販売会社FUJIMI CORPORATIONを100％子会社化 2000年 研究開発センターが完成 2007年 東京証券取引所市場第一部、名古屋証券取引所市場第一部に株式を上場 2013年 韓国ソンナム市にFUJIMI KOREA LIMITEDを設立 2015年 中国深?市にFUJIMI SHENZHEN TECHNOLOGY CO.， LTD.を設立 2022年 東証プライム、名証プレミアに上場区分を変更 |
| 企業の特徴 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、シリコンウェハー用で世界シェアトップの研磨剤メーカーです。1950年に日本で初めて研磨剤の生産を開始した企業で、光学レンズ向けからスタートしました。現在はシリコンウェハー用・CMP用・ハードディスク用の研磨剤のほか、溶射材なども提供。シリコンウェハー用研磨材で世界シェア84％を有しています。また、自己資本比率が83.2％で、無借金経営を続けるなど、安定した財務基盤を確立しています。 【技術力】 「ろ過・分級・精製」「パウダー」「ケミカル」の3つのコア技術を保有。「ろ過・分級・精製技術」とは、粒子を均一にしたり、粗大粒子を除去したりする技術であり、「パウダー技術」とは、用途に合わせた粒子の選定、形状制御および評価を行う技術で、ミクロン単位での粒子制御を可能とします。また、「ケミカル技術」とは、分散・溶解・反応・表面保護などの機能を持つ薬液を設計・配合・選定する技術となります。同社ではこれらの技術を組み合わせ、高品質な製品を生み出しています。 【研究開発】 全社員の約30％が研究開発に従事。売上高研究開発費率は毎年10％前後であり、これは国内の化学系のメーカーの中でもトップクラスの水準です。また、グループ全体の保有特許件数は、国内約360件・海外約660件で、今後もさらに研究開発をすすめ、積極的に出願していく方針です。特許の登録を行なった時や、特許の行使により業績に貢献した時などには、発明者に対して報奨金を支給しています。 |
| 待遇・福利厚生 |
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