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# 半導体・電子部品
情報確認日2024/3/14
パナソニック エナジー
設計開発<次世代リチウムイオン電池>
求人情報
年収 | 750万円~1500万円 |
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勤務地 | 大阪府守口市松下町1-1 リモートワーク可(頻度は部署、業務内容によります) |
職務内容 |
■リチウムイオン電池の設計開発を担当していただきます。 【具体的には】 ・各種電池材料(正極、負極、セパレータ、電解液、箔など)と電池部材(缶、封口体など)を組合せ、ターゲット(高容量、高耐久、高入出力)に向けた電池を設計 ・ターゲット(高容量、高耐久、高入出力)達成に向けて適切な材料選定、および極板寸法・極板重量・密度など電池の化学的な設計を行う 得られた電池について評価・解析を行い、次の設計へのフィードバックを実施してターゲット達成を狙います。またその取り組みの中ではシミュレーションも多く活用し開発加速をしています。単純に選定・指定するだけでなくプロセス面・設備面からも検討・改善を行い、より安定な量産、より低コストにモノづくりをできるよう各部門と協力して推進していきます。 ※海外拠点やグローバルカスタマー/サプライヤーとの連携が多くありますので、グローバルでのコミュニケーション能力が必要なケースもあります(必須ではない) ※社内では設計開発部門、工場技術、生産技術部門との連携、彼らと連動して社外サプライヤー、カスタマーとの連携が必要になります ※関連部門を巻き込んで新規開発から量産導入までを主導して推進して頂くことが期待されます 【この仕事を通じて得られること】 ・リチウムイオン二次電池は環境型商品の基幹部品であり、業務を通じて社会課題の解決に貢献することができます ・技術開発の最先端、最前線でスキルを発揮していただくことで自信のスキルを伸ばすことが可能です ・顧客は、業界トップ、最前線で活躍しており、このようなステークホルダーと直接やり取りすることでビジネス経験を培うことが可能です ・リチウムイオン電池事業において設計開発は材料/機構部品/プロセス/評価解析全てにわたる知見を得ることができ、業務を通じて成長できるとともに、会課題の解決を実感することができます |
必要な経験・資格 |
【必須要件】下記要件のいずれかに当てはまる方 <電池全般> ・電気化学を活用した商品開発経験・量産化経験(電池、キャパシタなど) ・電池用材料開発・商品開発経験(正極、負極、セパレータ、電解液など) <材料分野> ・無機材料(電池活物質、セラミックス材料,蛍光体)あるいは炭素材料(黒鉛、カーボンブラックなど)の開発・商品化経験、粉体の合成プロセス開発・量産化経験 ・各種金属材料(金属箔、冶金、金属粉体)の開発経験、量産化経験 ・各種塗料分野の開発経験、量産化経験 <その他分野> ・計算化学(反応解析、反応速度シミュレーション、第一原理計算など)を用いた解析/アルゴリズムの開発経験 ・マテリアルインフォマティクスなど、データサイエンス分野での実務経験 |
雇用条件 |
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企業情報
基本情報 |
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事業内容・沿革 | ■一次電池(乾電池、リチウム一次電池)、車載用円筒形リチウムイオン電池、リチウム二次電池、蓄電モジュール、ニッケル水素電池等の開発・製造・販売 <沿革> 2022年 事業会社化に伴い、パナソニック エナジー株式会社に商号変更 |
企業の特徴 | 【概要・特徴】 パナソニックグループで産業電池や車載用電池の開発・生産・販売を担う事業会社。パナソニックの電池関連の事業領域をベースに2021年に発足しました。日々の便利で快適な暮らしを支える乾電池や、幅広い分野の社会インフラを支える産業用電池、車載用電池などの開発・製造・販売を実施。未来を変えるために「人類として、やるしかない」という強い意志を持ち、電池の枠を超えた新しい価値の創造に取り組んでいます。 【事業展開】 エナジーデバイス事業(EVOLTA等の乾電池、リチウム一次/二次電池、ニッケル水素電池)、モビリティエナジー事業(主に車載用円筒形リチウムイオン電池)、.エナジーソリューション事業(リチウムイオン電池、蓄電モジュール・蓄電システム)を展開。また、10年・20年先を見越した基礎研究競争力を生み出す電池の原型開発、プロセスの開発を行なっています。グローバルでは約2万人(2022年4月時点)の従業員を擁しており、売上高は7,644億円(2021年度)。グループ売上高の約10%を占めています。 【展望】 同社は電池重量あたりの航続距離で世界最長水準の電池の開発に成功。また、2022年10月には米国カンザス州に車載用円筒形リチウムイオン電池の新工場建設を決定しています。中期経営目標としては、2024年度に売上高9,700億円を掲げています。 |
待遇・福利厚生 |
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コンサルタントコメント
同社は現在の売上1兆円から3兆円への成長をコミットしており、北米、国内を中心に投資もすでに決まっており、未来の自動車産業を変革する最前線の1つに挑戦できます。
また、働き方や手当も充実し、仕事は挑戦的ですが、生活は安定しておくれるよう整備されています。