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# 工作・製造機械
情報確認日2024/2/24
日立ハイテク
技術営業＜理化学機器・分析機器＞
求人情報
| 年収 | 450万円～850万円 |
|---|---|
| 勤務地 | 東京都港区虎ノ門一丁目17番1号 虎ノ門ヒルズ ビジネスタワー |
| 職務内容 |
■国内顧客に向けた同社プローブ顕微鏡（AFM）／ナノ3D光干渉計測システム（CSI）及び電子顕微鏡の営業をご担当いただきます。 【具体的には】 民間・大学・官公庁を問わず、国内の半導体／電子部品／材料メーカー／バイオ関連客へ、同社の解析ソリューションの提案営業が主な業務です。 同社製品の紹介・プレゼンテーションから、見積・納期提示、仕様打合せ、同社工場との納期確認・調整、納品請求業務、顧客の要求ニーズの社内関係者へのフィードバックを行うことが主な業務であり、直接販売・代理店販売業務をご担当いただきます。 ※担当顧客：半導体、電子材料、化学メーカーおよび大学・官公庁研究機関等 |
| 必要な経験・資格 |
【必須要件】※下記いずれも必須 ■精密機器、計測・分析機器の営業経験のある方もしくは解析業務などで扱った経験がある方 ■TOEIC 600点以上 【歓迎要件】 ■TOEIC750点以上（将来的に英語を使用する機会があるため） |
| 雇用条件 |
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| 教育・研修制度 | OJT、他 |
企業情報
| 基本情報 |
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|---|---|
| 事業内容・沿革 | ■ナノテクノロジー・ソリューション：エッチング装置、計測装置・検査装置、電子顕微鏡／プローブ顕微鏡の開発・製造・販売 ■アナリティカル・ソリューション：分析装置・医用機器・ライフサイエンス製品の開発・製造・販売 ■インダストリアル・ソリューション：ICTソリューション、産業ソリューション、先端産業部材の提供 ＜沿革＞ 1947年 株式会社日之出商会として設立。日製産業株式会社に社名変更 1983年 東京証券取引所・大阪証券取引所第1部に上場 2001年 日立製作所の計測器グループ、半導体製造装置グループとの事業統合に伴い社名を「株式会社日立ハイテクノロジーズ」に変更 2016年 株式会社日立ハイテク九州を設立 2019年 米国の電子源製造会社であるApplied Physics Technologies Inc.の全株式を取得し、子会社化 2020年 社名を「株式会社日立ハイテク」に変更。日立グループの再編に伴い、（株）日立製作所の完全子会社となり、上場を廃止 2021年 茨城県ひたちなか市で、半導体製造装置および解析装置の設計・開発・製造を担う新工場「マリンサイト」が竣工 |
| 企業の特徴 | 【概要・特徴】 （株）日立製作所が100％出資する、計測・分析装置メーカー。2001年に、エレクトロニクス専門商社の日製産業と、日立製作所の計測器グループ・半導体製造装置グループが統合して誕生しました。現在は半導体製造装置、分析装置・電子顕微鏡・医用機器、先端産業部材、ICTソリューションなどを幅広く提供。顧客基盤は約2，200社にのぼります。約25の国と地域に拠点を有するグローバル企業で、近年の海外売上高比率は60％以上となっています。 【製品力】 コア技術である「計測・分析技術」と、「自動化・制御技術」「モノづくり力」によって、優れた製品やサービスを提供。中でも、高分解能FEB測長装置（CD-SEM）の累積出荷台数は5，000台以上で、世界シェアは約80％となっています。そのほか、世界で初めて生化学分析装置に免疫分析機能を統合した臨床検査用自動分析装置や、世界トップクラスの高性能・高速処理が可能なDNAシーケンサーなども提供しています。 【技術力・開発力】 同社の特許保有件数は8，000件以上であり、技能五輪ではこれまでに国際大会で5個以上・国内大会で80個以上のメダルを獲得しています。また、2019年3月期の研究開発費は308億円で、中期経営戦略では2020年3月期～2022年3月期の研究開発費を1，000億円とする計画。今後は「計測・分析技術基盤強化」と「バイオ／メディカル分野の新事業開発」に力をいれていく方針です。 |
| 待遇・福利厚生 |
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コンサルタントコメント
東証プライム上場メーカーグループの海外営業職の求人です。興味のある方は、お気軽にお問合せください。
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