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# 半導体・電子部品
情報確認日2024/2/14
パナソニック エナジー
生産設備設計・開発<車載用円筒リチウムイオン電池>
求人情報
年収 | 600万円~1200万円 |
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勤務地 | 大阪府大阪市松下町1番1号,徳島県板野郡松茂町豊久字豊久開拓139-32 徳島勤務の場合:「松茂バスターミナル」より車約6分 |
職務内容 |
■同社にて、車載向け電池に関する、生産プロセス開発、量産検証、量産設備の設計開発から工場への設備導入立上げに至るまでの業務を担当していただきます。 【具体的には】 ・それぞれの工場で生産される電池品目とその工場に最適な生産プロセスを開発、設備設計、開発案件の導入を行う ・立上時は国内外を問わず工場現地で導入から生産性向上業務を行う <業務詳細> ・電池の製造拠点は国内に「住之江工場」「貝塚工場」「和歌山工場」「徳島工場」、海外に「北米Gigafactory」「中国蘇州工場」「中国無錫工場」があり、これ以外にも国内外での新拠点も視野に入れています。 ・電池需要の大きな高まりから、さらに新たな拠点展開をしていく可能性も高く、その場合は新拠点展開の主要メンバーとしての業務も担当、活躍いただけます。 ・生産プロセス開発では新規開発電池の仕様を生産プロセス仕様に落とし込み、検証機での実証から量産設備へのスケールアップに至るまで幅広くスキルを広げていただくことが可能です。 ・これらの業務を通じ、プロセス開発、設備開発スキルの向上、また生産システム構築スキル、モノづくりを発展させる生産革新スキルを身に着けることができます。 <キャリアパス> ・初期配属の部署の仕事にとどまらず、様々な職務を経験いただいて、総合的なスキルを身につけられるキャリアパスを用意しています。 ・パナソニックエネルギーは米国のネバダ州、中国の蘇州、無錫にリチウムイオン電池の製造拠点を構えています。そこへの出張業務、長期駐在業務。その他の拠点合わせ、パナソニックエネルギーオールでのジョブローテーションを行います。 |
必要な経験・資格 |
【必須要件】以下工程のいずれかに該当する方 <工法開発> ■設備設計スキル・ノウハウ、工法開発管理推進の経験がある方 (特に、設備設計スキルを有し、大規模プロジェクト推進経験を持つ方が望ましい) <メカ設計> ■設備機構設計スキル・ノウハウ、工法開発&検証能力がある方 (特に、2CAD操作(ソフト不問)と設計経験は必須) <制御設計> ■設備制御設計スキル・ノウハウ、シーケンス制御能力がある方 (特に、PLC操作経験は必須) <画像検査> ■照明・カメラによる画像検査ユニットの設計実務経験がある方 <生産準備・改善> ■設備調整スキル・ノウハウ、工法検証能力がある方 (特に、設備製作会社(それに類似する会社)での組立調整経験は必須) |
雇用条件 |
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企業情報
基本情報 |
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事業内容・沿革 | ■一次電池(乾電池、リチウム一次電池)、車載用円筒形リチウムイオン電池、リチウム二次電池、蓄電モジュール、ニッケル水素電池等の開発・製造・販売 <沿革> 2022年 事業会社化に伴い、パナソニック エナジー株式会社に商号変更 |
企業の特徴 | 【概要・特徴】 パナソニックグループで産業電池や車載用電池の開発・生産・販売を担う事業会社。パナソニックの電池関連の事業領域をベースに2021年に発足しました。日々の便利で快適な暮らしを支える乾電池や、幅広い分野の社会インフラを支える産業用電池、車載用電池などの開発・製造・販売を実施。未来を変えるために「人類として、やるしかない」という強い意志を持ち、電池の枠を超えた新しい価値の創造に取り組んでいます。 【事業展開】 エナジーデバイス事業(EVOLTA等の乾電池、リチウム一次/二次電池、ニッケル水素電池)、モビリティエナジー事業(主に車載用円筒形リチウムイオン電池)、.エナジーソリューション事業(リチウムイオン電池、蓄電モジュール・蓄電システム)を展開。また、10年・20年先を見越した基礎研究競争力を生み出す電池の原型開発、プロセスの開発を行なっています。グローバルでは約2万人(2022年4月時点)の従業員を擁しており、売上高は7,644億円(2021年度)。グループ売上高の約10%を占めています。 【展望】 同社は電池重量あたりの航続距離で世界最長水準の電池の開発に成功。また、2022年10月には米国カンザス州に車載用円筒形リチウムイオン電池の新工場建設を決定しています。中期経営目標としては、2024年度に売上高9,700億円を掲げています。 |
待遇・福利厚生 |
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コンサルタントコメント
<同社が転職者に期待する役割>
・車載を中心としたダイナミックな市場変化に対応した戦略検討・推進を担っていただき、社会に求められる存在価値や持続的な事業成長を共に検討していくこと
・事業の社会的責任、事業継続、成長に向けた価値訴求においてはESG経営が必須であり、経営システムへの組み込み、対外発信力の強化を連携して進めて頂けること