# 精密・測定機器
情報確認日2023/3/14
日立ハイテク
サービスエンジニア＜電子顕微鏡＞
求人情報
| 年収 | 450万円～850万円 |
|---|---|
| 勤務地 | 茨城県ひたちなか市市毛882番地 |
| 職務内容 |
■同社製品のアフターサービスに関わる業務を担当していただきます。 【具体的には】 担当地域：日本および海外 担当製品：電子顕微鏡 担当顧客：製造業（半導体、材料、自動車、他）の品質管理および研究開発部門、大学や研究機関等 ■製品出荷前の認定業務（メインは品質保証部が行うため、主にサービスに係る領域を担当） ■海外現地法人、駐在中の社員との協働による支援業務 ■海外現地法人のリモート教育（海外サービスの指導） ■海外顧客からの要望の窓口としてのサポート向上業務（納品時のマニュアル作成など） ■海外現地法人と日本国内にある同社工場の橋渡し業務 【出張・駐在について】 装置の安定稼動およびグローバル全体のサービス品質の維持/向上を図るために、海外出張や駐在があります。 ・出張および駐在先：米国・台湾・韓国・中国・ASEAN・欧州など ・出張頻度：2～4回／年程度、期間は2週間～3か月程度、駐在期間は3年程度 【研修制度】 入社後１年～1.5年程かけて下記の研修を実施してまいります。未経験の方にも十分にキャッチアップ頂ける環境を整えております。 ・導入研修(座学と実技がございます) ・当社製造拠点での製造実習 ・先輩社員同伴のお客様先対応 ・関連する装置に携わる品質保証、設計部門での実習 等 ※扱う装置の種類や納品先は多岐に渡りますが、社員一人ひとりの適性や成長ステップに合わせて携わる装置数や種類を決めます。 |
| 必要な経験・資格 |
【必須要件】下記のいずれも当てはまる方 ■機械、電気に関する一般的な知識をお持ちの方 ■他分野・他業界を含む機械・装置に関する保守、メンテナンス業務の経験 ■海外出張への対応が可能な方（例：欧州・米国・韓国・台湾・中国など） 【歓迎要件】 ■半導体製造または類する製造で設備保全の業務経験 ■製造の生産設備の保守、メンテナンス業務の経験 ■英語コミュニケーション能力（目安：TOEIC 450点以上） |
| 雇用条件 |
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| 教育・研修制度 | OJT、他 |
企業情報
| 基本情報 |
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|---|---|
| 事業内容・沿革 | ■ナノテクノロジー・ソリューション：エッチング装置、計測装置・検査装置、電子顕微鏡／プローブ顕微鏡の開発・製造・販売 ■アナリティカル・ソリューション：分析装置・医用機器・ライフサイエンス製品の開発・製造・販売 ■インダストリアル・ソリューション：ICTソリューション、産業ソリューション、先端産業部材の提供 ＜沿革＞ 1947年 株式会社日之出商会として設立。日製産業株式会社に社名変更 1983年 東京証券取引所・大阪証券取引所第1部に上場 2001年 日立製作所の計測器グループ、半導体製造装置グループとの事業統合に伴い社名を「株式会社日立ハイテクノロジーズ」に変更 2016年 株式会社日立ハイテク九州を設立 2019年 米国の電子源製造会社であるApplied Physics Technologies Inc.の全株式を取得し、子会社化 2020年 社名を「株式会社日立ハイテク」に変更。日立グループの再編に伴い、（株）日立製作所の完全子会社となり、上場を廃止 2021年 茨城県ひたちなか市で、半導体製造装置および解析装置の設計・開発・製造を担う新工場「マリンサイト」が竣工 |
| 企業の特徴 | 【概要・特徴】 （株）日立製作所が100％出資する、計測・分析装置メーカー。2001年に、エレクトロニクス専門商社の日製産業と、日立製作所の計測器グループ・半導体製造装置グループが統合して誕生しました。現在は半導体製造装置、分析装置・電子顕微鏡・医用機器、先端産業部材、ICTソリューションなどを幅広く提供。顧客基盤は約2，200社にのぼります。約25の国と地域に拠点を有するグローバル企業で、近年の海外売上高比率は60％以上となっています。 【製品力】 コア技術である「計測・分析技術」と、「自動化・制御技術」「モノづくり力」によって、優れた製品やサービスを提供。中でも、高分解能FEB測長装置（CD-SEM）の累積出荷台数は5，000台以上で、世界シェアは約80％となっています。そのほか、世界で初めて生化学分析装置に免疫分析機能を統合した臨床検査用自動分析装置や、世界トップクラスの高性能・高速処理が可能なDNAシーケンサーなども提供しています。 【技術力・開発力】 同社の特許保有件数は8，000件以上であり、技能五輪ではこれまでに国際大会で5個以上・国内大会で80個以上のメダルを獲得しています。また、2019年3月期の研究開発費は308億円で、中期経営戦略では2020年3月期～2022年3月期の研究開発費を1，000億円とする計画。今後は「計測・分析技術基盤強化」と「バイオ／メディカル分野の新事業開発」に力をいれていく方針です。 |
| 待遇・福利厚生 |
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コンサルタントコメント
市場性が極めて高く、技術の進化スピードが早い半導体業界において、シェアを伸長している企業です。最先端の半導体デバイスパターンの深穴・溝底の回路線幅計測や、実デバイスパターン上でのオーバーレイ計測等を可能とする同社装置は、顧客の半導体デバイス製造における生産性向上を強力にサポートしています。
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