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# 自動車・輸送

更新日2019.11.08

京セラ

品質保証<車載カメラ>

求人情報

年収 400万円~800万円
勤務地 神奈川県横浜市
職務内容 ■同社にて、ADASや自動運転システムに対応する車載カメラシステムに向けた機構設計品質保証の強化を担当していただきます。
【具体的には】
(1)顧客対応
(2)市場不具合解析と過去トラ蓄積、新製品設計への展開
(3)サプライヤ管理、工程監査
(4)顧客対応

※詳細※
・設計保証:設計の中身が車載品質を担保できるか部品、部品総合の設計が穴なく保証できているかを確認するために市場で出た不具合解析を行い、メーカーと検証・工程改善、抑止するための改善提案。仕様書に対して顧客の要件事項と突き合わせて設計プロセスに問題ないか、重点項目をピックアップして中身を確認していく設計部門に対して、品質観点でのマネジメントをする。
決められた期間での開発が必要のため、スケジュール管理も担うため技術者であり、PMとして管理スキルが磨かれます。
・不具合対応:不具合の要因を深掘りし原因を突き止め、顧客への報告と設計にフィードバックする。
必要な経験・資格 【必須要件】
※以下のいずれかの経験を5年以上お持ちの方
・機構設計経験(防水構造、樹脂成型、金型成型)
・機構部品製造設計経験(金型・射出成型・端子圧着など)
・応力解析などを使った市場品質問題の解析経験
雇用条件
雇用形態
:正社員
転勤の有無
:場合により有り
就業時間
:8:45~17:30
給与形態
:月給制
教育・研修制度 OJT研修 他

企業情報

基本情報
市場情報
:東証一部
設立
:1959年
従業員数
:75940名
資本金
:1,157億300万円
事業内容・沿革 ■情報通信機器、半導体部品、電子部品、ファインセラミック部品、セラミック技術応用品、光学精密機器などの製造、販売

<沿革>
1959年04月 設立
1971年10月 証券取引所市場第2部、京都証券取引所に株式を上場
1972年09月 東京証券取引所市場第2部に株式を上場
1974年02月 東京証券取引所および阪証券取引所市場第1部に指定替え
1980年05月 ニューヨーク証券取引所に株式を上場、米国で2回目のADRを発行
2001年05月 2001年3月期京セラグループの売上高が1兆円を突破
2010年03月 滋賀野洲事業所(現:滋賀野洲工場)内に、太陽電池セルの工場を竣工
2015年09月 日本インター(株)が京セラグループに参加
企業の特徴 【概要・特徴】
ファインセラミックの専業メーカー。半導体部品、電子デバイス、通信・情報機器など、多岐にわたる事業を展開しています。創業以来黒字経営を継続しており、安定した財務体質です。

【注力分野】
・情報通信:タンタルコンデンサやSAWデバイスなど、多くの世界トップクラスシェア製品を保有しています。また、泡で洗えるスマートフォンなども開発しています。
・環境・エネルギー:鋳造法による多結晶基板を用いた太陽電池の量産化に成功して以降、業界をリードしています。近年、水上設置型として世界最大級となる約13.7MWの太陽光発電所を建設。水上ソーラー発電所の導入を積極的に推進しています。
・自動車関連:ピエゾスタックやセラミックグロープラグでトップクラスシェア。また、高温白金センサや煤センサを開発し、排気ガス中の有害物質低減に貢献しています。その他に、車載用カメラ事業にも注力しています。
・医療・ヘルスケア:歯科インプラント・頭蓋骨プレート・人工関節などを開発しています。また、センサ・通信技術を活かし、ウェアラブル端末による生活習慣改善支援サービスなども提供しています。

【研究開発】
国内外に7つの施設を持ち、材料、部品、デバイス、通信機器、ソフトウェア、システムの研究開発部門と生産プロセス技術に関する研究ネットワークを構築しています。研究開発の成果である知的財産の分野でも世界をリードしています。
待遇・福利厚生
保険
:健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
諸手当
:通勤手当、都市勤務社住宅補助手当
休日休暇
:年間124日/(内訳) 週休2日制(当社カレンダーによる)・祝日・夏期・年末年始・GW・慶弔休暇・有給休暇・リフレッシュ休暇・年休連続取得制度・育児休職制度・介護休職制度
その他
:災害見舞金、京セラグループ保険、弔慰金制度、京セラ医療保障保険、傷病見舞金、
小口貸付金制度、退職後医療保障保険、退職金制度、海外実務研修、留学制度、
契約保養所、契約施設、売店、自社株投資会、住宅施設(社宅、独身寮)、安全衛生施設
管理、運動会、社内スポーツ大会、健康診断 など

コンサルタントコメント

新しいことに常にチャレンジすることが出来る職場です。製品分野として太陽電池関連製品、産機に使用されるセラミック製品、MLCCに代表される電子部品、スマートフォン等があり、さらに国内のみにとどまらず、海外も含めた全ての同グループが扱っている製品を生産している生産設備が対象となります。それら生産設備を製作するにあたり、関連する多くの部署と連携をとりながら自らテーマリーダーとして担当することができます。

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