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# 工作・製造機械

更新日2021.11.26

オムロン

ソフトウェア開発<次世代コントロールシステム>

求人情報

年収 450万円~850万円
勤務地 滋賀県草津市
職務内容 ■同社にて、下記業務を担当していただきます。

【具体的には】
・次世代コントロールシステムの開発
・制御機器事業部を支える基幹コントローラ/ネットワークの技術/商品開発、顧客対応

◆関わる製品
オムロンの主要な基幹商品群(コントローラ、センサ、ロボット、安全機器など)と関連するソフトウェア商品群

◆業務上活用するツール
・最新IT技術、ソフトウェア技術
・5G利用技術
・C、C++、Python、Java、Matlabなどのソフトウェア開発言語
・Windows、Linux、クラウド技術、各種データベース活用、Web技術など
*全てが必要ではなく、業務による
必要な経験・資格 【必須要件】
・FA領域に限定せず、AI、ロボティクス、IoT、5G、セキュリティ、クラウド技術、DXのいずれかの領域においてソフトウェア設計経験

【歓迎要件】
・開発PJリーダ経験
・アライアンス、共同開発経験
・仮想化、モデル化、シミュレーションなど最新ソフトウェに精通している方
・セキュリティシステムの開発経験のある方
・5Gなどを活用したシステム構築経験のある方
・AR/VRなどを活用したシステム/製品開発経験のある方
・Web技術に精通している方
雇用条件
雇用形態
:正社員
転勤の有無
:場合により有り
就業時間
:9:00~17:30
給与形態
:月給制
教育・研修制度 各種研修・e-ラーニング・通信教育 ほか
・キャリア入社の方には、入社後6カ月間の育成期間を設けています。
・OJTを中心とした育成に加え、キャリア入社者を対象とした集合研修を実施します。

企業情報

基本情報
市場情報
:東証一部
設立
:1948年
従業員数
:28006名
資本金
:64,100百万円
事業内容・沿革 ■制御機器事業(IAB) ■電子部品事業(EMC) ■社会システム事業(SSB) ■ヘルスケア事業(HCB)
<沿革>
1933年 大阪市に「立石電機製作所」を創業
1948年 「立石電機株式会社」を設立
1959年 商標を「OMRON」と制定
1966年 東京証券取引所市場第一部および名古屋証券取引所市場第一部に上場
1967年 世界初の無人駅システムが阪急北千里駅で稼動
1990年 社名を「オムロン株式会社」に変更
1999年 国内・海外サイトがISO14001認証取得/カンパニー制導入
2003年 「京阪奈イノベーションセンタ」を設立
2017年 産業用カメラのトップメーカー「センテック」(現:オムロンセンテック)およびその傘下7社を子会社化
2019年 健康管理サービスの分野でiAPPS Pte.Ltd.と合弁会社を設立。車載電装部品を手がける「オムロンオートモーティブエレクトロニクス株式会社」の全株式を日本電産株式会社に譲渡
企業の特徴 【概要・特徴】
東証一部上場の電気機器メーカーです。グループで制御機器・電子部品・社会システム・ヘルスケアなどの事業を展開。世界で約28,000名の従業員を擁し、120を超える国や地域で商品やサービスを提供しています。制御機器関連の国内シェアは約40%でトップ。リレーの世界市場シェアは約20%、家庭用電子血圧計の世界シェアは50%、住宅向けソーラーパワーコンディショナの国内シェアは約35%と、各分野で高い業績を維持しています。

【事業展開】
主軸の制御機器事業では、センサ、コントローラなど約20万点の製品を通じて生産現場の自動化に貢献。「自動搬送モバイルロボット」は内蔵したスキャナで障害物を検知し、走行する機能を備えています。ヘルスケア事業では、家庭用・医療用健康機器や健康管理ソフトウェア、健康増進サービスなどを提供しています。近年、同社製医療機器で測定したバイタルデータを管理できるスマホ専用アプリ「オムロンコネクト」を展開。他社アプリとも連携可能であり、注目を集めています。

【研究開発】
開発拠点の「京阪奈イノベーションセンタ」では数百人の技術者が最先端技術を磨いています。万全なセキュリティ機能で守られており、パートナー企業の技術者も安心して研究開発に取り組める環境です。また同社は注力分野としてFA、ヘルスケア、ソーシャルソリューションを定めており、独自のコア技術「センシング&コントロール+Think」を軸にさらなる成長を目指しています。
待遇・福利厚生
保険
:健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
諸手当
:通勤手当(全額支給)、住宅手当、家族手当、営業手当
休日休暇
:年間126日/(内訳)週休2日制(土・日)祝日、GW、夏季休暇、年末年始休、慶弔休暇、年次有給休暇(18日~25日)
その他
:寮・社宅、財形貯蓄、社員持株、保養所、住宅融資制度、財産形成貯蓄制度、一般貸付制度、共済金、企業内保育所(京都本社、京阪奈イノベーションセンタ)、退職金制度、再雇用制度、ニューライフチャレンジ支援制度

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