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# 半導体・電子部品
情報確認日2024/2/8
TDK
マーケティング／アプリケーションエンジニア＜ICT領域・受動部品＞
求人情報
| 年収 | 450万円～800万円 |
|---|---|
| 勤務地 | 千葉県市川市東大和田2-15-7 |
| 職務内容 |
■プロダクトマーケティング／フィールドアプリケーションエンジニアとして、受動部品(トランス、コイル、コンデンサ、ピエゾ、高周波部品等)の拡販・それを通じての新製品の企画および提案に携わっていただきます。将来、海外勤務を希望する方に最適の職場です。赴任地区としては米国、ドイツ、中国などです（グローバルに活躍したい方歓迎）。 【具体的には】 ■顧客プログラムマネージ（製品提案、価格、数量、時期、仕様等々取り決め） ■製品紹介資料の企画・作成 ■市場規模予測および販売計画立案 ■中長期新製品立案・調査 ■セット解析によるベンチマーク活動 など ※製品知識を得るため数年間工場勤務（東北）となる場合あり 【製品に関して】 トランス、コイル、コンデンサ、ピエゾ、高周波部品等、担当製品は多岐に渡ります。また販売先も、スマートフォンなどのセットメーカーやモジュールメーカーから、半導体メーカーまであらゆる階層の得意先が対象となります。 |
| 必要な経験・資格 |
【必須要件】※下記いずれも必須 ■電気系のバックグランドや実務経験をお持ちの方 ■ビジネスでの英語活用経験（会議で議論ができるレベル） ※TOEIC700点程度 【歓迎要件】 モバイル通信、ICTインフラ、AR/VR、家電、産業機器、医療機器、半導体メーカー等の経験 |
| 雇用条件 |
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| 教育・研修制度 | 経験者採用者研修、事業部別教育制度、通信教育補助制度、資格取得奨励制度等 ※OJTメインになります |
企業情報
| 基本情報 |
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|---|---|
| 事業内容・沿革 | ■電子材料、電子デバイス、記録デバイス、その他電子部品などの製造・販売 ＜沿革＞ 1935年 フェライトコアの生産を目的とし、東京市芝区田村町に東京電気化学工業株式会社を設立 （東京工業大学の研究者によって発明された磁性材料“フェライト”。大学発ベンチャーとしてスタートしています。） 1968年 世界初の音楽用カセットテープ「SDカセット」発売 1982年 ニューヨーク証券取引所に上場 1983年 社名をTDK株式会社（TDK Corporation）に変更 1994年 中国・アモイに現地法人設立 2016年 ミクロナスセミコンダクタホールディングAG買収 2017年 米国Qualcomm Incorporated と合弁会社RF360 Holdings Singapore PTE Ltd. を設立。米国のセンサメーカーInvenSense， Inc. を買収 2018年 本社を東京都中央区日本橋に移転 2022年 東証プライムに上場区分を変更 |
| 企業の特徴 | 【概要・特徴】 東証プライム、磁性技術に強みをもつ総合電子部品メーカーです。世界で初めてフェライトの工業化に成功し、磁性材料のパイオニアとして確固たる地位を確立。以来、フェライトを源流とした素材技術、プロセス技術、評価・シミュレーション技術、製品設計技術、生産技術のコアテクノロジーを駆使し、多種多様な電子部品・電子デバイスを製造をしてきました。HDD用磁気ヘッドは世界シェア1位、セラミックコンデンサーでは世界3位、他にも多くの製品で世界トップクラスのシェアを獲得。また、最先端技術にも取り組んでおり、同社製品がEVやドローン内部にも採用されています。2019年度の連結売上高は、1兆3，630億円です。 【海外展開】 30以上の国や地域に250以上の工場、研究開発拠点、および営業拠点を所有。海外売上高比率は90％以上、海外生産比率は約85％です。また、日本・北米・欧州・中国に開発拠点を設け、各地域の企業や研究開発機関と連携を図りながら、製品開発を進めています。 【注力分野】 今後、成長が期待されるセンサ・アクチュエータ、エネルギーユニットなどの次世代電子部品を戦略成長製品と位置づけ、IoT市場における事業の拡充を目指しています。特に、これまでにM&Aにより得た複数のセンサーの組合わせによる次世代製品の開発や、新しいプラットフォームの確立を目指しています。また、2021年3月期までに、研究開発費として約3，300億～3，500億円を投じ、車向けセンサーや大出力型二次電池の開発などに注力する方針です。 |
| 待遇・福利厚生 |
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コンサルタントコメント
同社はフェライトコアを世界で初めて製品化した総合電子部品メーカーです。最先端技術に取り組んでいて、EVやドローン内部にも使われる世界屈指の技術力を誇ります。社員数10万3千人、海外の連結子会社は100社を超える大手企業ながら、前職での経験を考慮した評価制度が存在し、個人の実力が適切に評価される体制が整っているため、中途入社後に部門のリーダーを担っている方も多く存在します。
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