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# 家電・通信機器

更新日2022.05.12

パナソニック コネクト

デジタルマーケティング<プロAV商材>

求人情報

年収 550万円~1000万円
勤務地 大阪府門真市松葉町2番7号
職務内容 ■プロAV商材のデジタルマーケティングに従事いただきます。

【具体的には】
・ターゲット業界・顧客(映像制作業界)向けBtoBデジタルマーケティングの計画立案と実行
・事業部営業部門・技術部門、及び海外販売会社(主に、米国・欧州)と連携しデジタルマーケティングコンテンツ(動画・納入事例・カタログ等)の制作
・イベント、Web,SNSを活用してのマーケティング活動からのリード顧客獲得と件名化へのプロセス構築
・活動からのデータ分析を行い、次の施策の立案と実行をチームメンバー及び関係者と共に遂行

【同社で働くことの魅力】
ニューノーマルな時代に向けデジタルマーケティングの強化は必要不可欠となっています。
まだまだ立ち上げ段階にある為、ご自身の意見が通りやすくリーダーシップを発揮できます。新しい仕組み、取り組みを具現化できるチャンスが整っています。
必要な経験・資格 【必須要件】※以下すべてを満たす方
■BoB事業におけるプロモーション担当経験
■Web,SNSプロモーション等デジタルマーケティング業務経験
■デジタルマーケティングの基本プロセス知識
■Power point による資料策定
■TOEIC700点以上

【歓迎要件】
■海外のマーケティング担当経験(日本からのサポート、または現地での経験)
■TOEIC750点以上
雇用条件
雇用形態
:正社員
転勤の有無
:場合により有り
就業時間
:8:30~17:00
給与形態
:月給制
教育・研修制度 職能(職種)別・事業場別・階層別研修、eチャレンジ(社内公募)制度、トレーニー制度、MBA留学制度、各種社外研修あり 等

企業情報

基本情報
市場情報
:東証プライム
設立
:2022年
従業員数
:28500名
資本金
:2,589億円
事業内容・沿革 「流通」「物流」「エンターテイメント」「パブリック」「アビオニクス」「製造」の6つを重点事業領域とし、BtoBの顧客に「つながる価値」を提供しています

1917年 東成郡(現、大阪市東成区)でソケット製造販売業として創業
1933年 門真に本店・工場を建設
1961年 松下幸之助会長、松下正治社長体制
1989年 松下幸之助創業者が逝去
2008年 松下電器産業からパナソニックへ社名変更
2012年 取締役社長に津賀一宏が就任
2013年 ドメインを解消し、事業部制を軸とした新たなグループ基本構造に移行
2022年 パナソニックコネクト株式会社 設立
企業の特徴 【概要・特徴】
パナソニックグループのBtoB事業を担う社内分社。グループ全体のB2B事業成長の中核を担う顧客密着型事業体制の構築を目指し、2017年に設立されました。航空や製造など5つの重点領域に沿った事業部体制の下、先進技術を搭載した高品位な製品とIoTソリューションを提供しています。

【事業領域】
・アビオニクス事業部:グループ内で唯一航空機分野に進出し、航空機のシートや液晶モニター、衛星通信サービスなどを提供。
・プロセスオートメーション事業部:実装機・溶接機とIoT関連技術を中心に、製造業界向けに、自動化・省人化による生産性向上や品質ロス削減等のソリューションを提供。
・メディアエンターテインメント事業部:映像音響関連のコア商材と先進技術を強みに、エンターテインメント業界向けのソリューションを提供。
・モバイルソリューションズ事業部:外食産業や小売店向けに、店舗運営の省人化や安全な決済のためのリューションを提供。また、物流業界向けに車両・荷物の追跡管理システムによる業務効率化や倉庫業務の省人化・自動化実現のソリューションも提供しています。
・セキュリティシステム事業部:ネットワークカメラを活用したセキュリティソリューションや交通・防災ソリューションを提供。

【強み】
トータルインテグレーターとしての高い総合力が強み。グループ会社の持つ世界トップクラスの要素技術やサービス、ハードウェアとソフトウェアの組み合わせを通じ、各業界の細かいニーズに応えています。
待遇・福利厚生
保険
:健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
諸手当
:超勤手当、育英補助給付金、通勤手当(会社規定に基づき支給)等
休日休暇
:年間127日/(内訳)完全週休2日制(土日)、祝日、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、年次有給(初年度22日 4月入社の場合)、育児休業、ファミリーサポート休暇、チャイルドプラン休業制度 等
その他
:【制度】持株制度・財形貯蓄制度・企業年金制度 等 【施設】独身寮、社宅・住居費補助、保養施設、医療施設 等
※入社時の配属地により転宅が発生する等、条件を満たす方に対し社宅貸・住居補助与あり(入社日を起算日として、以降14年間)

コンサルタントコメント

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