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# 工作・製造機械

更新日2020.05.20

京セラ

デジタル回路設計<通信インフラ関連装置>

求人情報

年収 450万円~850万円
勤務地 神奈川県横浜市みなとみらい3-7-1
職務内容 ■同社にて5G通信インフラシステム関連装置の研究開発業務を担当していただきます。

【具体的には】
・5G通信インフラシステム関連装置のデジタル回路の設計ならびに開発
・5G通信インフラシステム関連装置のFPGAデジタル論理の設計ならびに開発
・MATLABによる信号処理のシミュレーション
・国内/海外の関連会社との技術協議
上記に加え、Beyond5G(6G)の研究開発にも従事して頂きます。
必要な経験・資格 【必須要件】
※以下の全てを満たす方
・FPGAロジックの仕様検討、設計、シミュレーション、フィッティングおよび評価までの経験
・デジタル回路の仕様検討、設計、装置評価の経験
【歓迎要件】
・MATLABによる信号処理のシミュレーションの経験
・3GPP標準規格の仕様についての理解
・TOIEC600点以上
・海外会社との協同開発、技術協議等の経験
・通信方式(LTE/5G/Beyond5G)に関する知識、
 シミュレーション経験等
雇用条件
雇用形態
:正社員
転勤の有無
:場合により有り
就業時間
:8:45~17:30
給与形態
:月給制
教育・研修制度 OJT研修 他

企業情報

基本情報
市場情報
:東証一部
設立
:1959年
従業員数
:76872名
資本金
:1,157億300万円
事業内容・沿革 ■情報通信機器、自動車部品、半導体部品、電子部品、ファインセラミック部品、セラミック技術応用品、光学精密機器などの製造、販売

<沿革>
1959年04月 設立
1971年10月 大阪証券取引所市場第2部、京都証券取引所に株式を上場
1972年09月 東京証券取引所市場第2部に株式を上場
1974年02月 東京証券取引所および阪証券取引所市場第1部に指定替え
2001年05月 2001年3月期、京セラグループの売上高が1兆円を突破
2010年03月 滋賀野洲事業所(現・滋賀野洲工場)内に、太陽電池セルの工場を竣工
2015年09月 日本インター(株)が京セラグループに参加
企業の特徴 【概要・特徴】
東証一部上場の総合電子部品メーカー。ファインセラミックスを中心とした「部品事業」と「機器・システム事業」を2本柱としています。半導体部品、電子デバイス、通信・情報機器など幅広い分野にファインセラミックス技術を応用し、事業を拡大。設立から黒字経営を続けており、2018年に売上高1兆5,000億円を突破。2021年に売上高2兆円の達成を図ることを企業目標としています。

【技術力】
同社はセラミックスの研究・開発企業のパイオニアであり、高い技術力により200種類以上のファインセラミック材料を活かした独自製品を提供しています。傷つきにくく熱に強い、また電気を通さない性質をもつため、深海の地震観測計や小惑星探査機など極限の世界でも用いられています。今後はIoTを実現するための通信インフラの増強や、電気自動車の普及にも貢献していきたい考えです。

【研究開発】
国内外に7つの施設を持ち、材料、部品、デバイス、通信機器、ソフトウェア、システムの研究開発部門と生産プロセス技術に関する研究ネットワークを構築。グループの総合力を高めています。研究開発の成果である知的財産の保護と発展にも努めており、アメリカ・中国・ドイツに知財部門の拠点を設置。海外での特許取得活動を強化しています。また、5年連続で「Derwent Top 100 グローバル ・ イノベーター」を受賞(2019年)。世界の革新的な企業・研究機関100社に選出されました。
待遇・福利厚生
保険
:健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
諸手当
:通勤手当、都市勤務社住宅補助手当
休日休暇
:年間124日/(内訳) 週休2日制(当社カレンダーによる)・祝日・夏期・年末年始・GW・慶弔休暇・有給休暇・リフレッシュ休暇・年休連続取得制度・育児休職制度・介護休職制度
その他
:災害見舞金、京セラグループ保険、弔慰金制度、京セラ医療保障保険、傷病見舞金、
小口貸付金制度、退職後医療保障保険、退職金制度、海外実務研修、留学制度、
契約保養所、契約施設、売店、自社株投資会、住宅施設(社宅、独身寮)、安全衛生施設
管理、運動会、社内スポーツ大会、健康診断 など

コンサルタントコメント

新しいことに常にチャレンジすることが出来る職場です。製品分野として太陽電池関連製品、産機に使用されるセラミック製品、MLCCに代表される電子部品、スマートフォン等があり、さらに国内のみにとどまらず、海外も含めた全ての同グループが扱っている製品を生産している生産設備が対象となります。それら生産設備を製作するにあたり、関連する多くの部署と連携をとりながら自らテーマリーダーとして担当することができます。

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