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更新日2018.12.21

三菱電機株式会社 生産技術センター

設備設計<量産設備>

求人情報

年収 500万円~900万円
勤務地 兵庫県尼崎市
職務内容 ■三菱電機 生産技術センター社において以下、業務を担当して頂きます。

【具体的に】
■同社の国内外の工場における量産の為の自動化設備の開発、設計、改善業務全般(量産に最適な設備設計を行って頂きます)
※工場が海外に多く、製品の特性上、組立や試験、加工プロセスを改善する為の設備の開発が多くなっています。

【各製作所の設備設計エンジニアとの違い】
■製作所の設備設計エンジニアは、自社の製品を量産する為に、設備メーカーに仕様を伝えて購入することがメインになりますが、同求人は、そこで解決できない課題に対して以下のように仕事を進めていきます。
(1)問題解決するための設備そのものを開発する。 (2)設計側に要望して、製品の仕様そのものを変える。
必要な経験・資格 【必須要件】
■製品の機械設計から量産化までの一連の業務経験をお持ちの方。

【歓迎要件】
■量産化推進の為、設備(自動化)を使うのか、人でやるのかを考えることができる方。
雇用条件
雇用形態
:正社員
転勤の有無
:場合により有り
就業時間
:8:30~16:00
給与形態
:月給制
教育・研修制度 OJT、職種別研修、ビジネススキル講座、国際化研修(海外OJT研修制度、海外語学留学 等)、技術講座(電気電子技術・機械技術・ソフトウェア技術 等)

企業情報

基本情報
市場情報
:東証一部
設立
:1921年
従業員数
:142340名
資本金
:1758億2,000万円
事業内容・沿革 ■重電システムの製造・販売■産業メカトロニクスの製造・販売■情報通信システムの製造・販売■電子デバイスの製造・販売■家庭電器の製造・販売
同社は、三菱電機グループにおける生産性向上と品質向上を目的に、全社に対して支援を行う技術者集団です。

<沿革>
1921年 三菱造船(株)電機製作所を母体に三菱電機(株)を設立
1937年 東京株式取引所に株式上場
1979年 売上1兆754億円で1兆円企業に到達
1989年 売上げ2兆2301億円で2兆円企業に到達
1970年 分離・独立した生産技術研究所の前身
1974年 中央研究所から独立した応用機器研究所が合流
1988年 独立した産業システム研究所(FA システム部門)などの部隊が合流
1990年 技術本部の生産技術部内の FMS(Flexible Manufacturing System)、IE(Industrial Engineering)部門が合流
1994年 生産システム本部内の生産技術センターと位置づけられている
企業の特徴 【概要・特徴】
総合電機メーカー「三菱電機」の生産性と品質向上を支援する、技術開発センター。製造技術・装置及びキーパーツの開発や、製品構造設計ならびにものづくり力強化を推進しており、同グループのものづくりを様々な方法で革新しています。

【開発内容】
「製品そのものを変える生産技術を開発する」「製造難易度の高い製品・部品の設計・製造技術を確立する」「最適な生産システムを構築し、それらを実現する製造方法・装置を開発する」「ITを活用して、受注から出荷、保守に至るものづくり全体の仕組みを構築する」など、その開発内容は多岐に渡っています。その他に、要素技術、製造の基礎となる基盤技術についての研究開発を行っています。

【環境】
同センターは、三菱電機の各製作所が抱えている様々な課題を解決する重要な役割を担っています。例えば製品開発においては、様々な課題を抽出し、製作所のエンジニアと真剣な議論を交わしています。事業に関する知識とセンターの技術力とのシナジーで、より良い解決を導きだしており、事業の成功に貢献する、同センターのエンジニアならではの仕事の面白みを感じることができます。同センターのエンジニアは、多岐の分野にわたり、三菱電機グループを支える技術者集団であり、ものづくり・技術開発のプロフェッショナルを目指す人に適した職場環境です。また、同センターでは、海外工場の立ち上げや技術支援なども行っているため、グローバルに活躍できるチャンスもあります。
待遇・福利厚生
保険
:健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
諸手当
:通勤手当、住宅手当、家族手当、時間外手当、外勤手当 ※家賃補助制度:家賃の半額補助(支給上限4.5万円・最大8年間・家族帯同の世帯主のみに適応)
休日休暇
:年間123日/(内訳)完全週休2日制(土日)、夏期休暇、年末年始、年次有給休暇〔初年度20日、最高25日〕(半日休暇制度あり)、
その他
:寮・社宅、退職金(退職金前払制度、選択可確定拠出年金、再雇用制度)、財形貯蓄、保養所、社員持株、員互助会、契約リゾート施設、スポ

コンサルタントコメント

同グループ全体の共通部門であるため、同グループ内の各種製品の開発業務に携わることができ、自己の努力次第で幅広い技術や製品知識を獲得することができます。

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