求人情報の一部をご紹介しております。求人への応募をご検討いただく際にはより詳細な内容をお伝えいたします。
# 鉄鋼・金属
情報確認日2024/2/6
旭化成
生産技術(機械設計)
求人情報
年収 | 550万円~1000万円 |
---|---|
勤務地 | 宮崎県延岡市旭町 |
職務内容 |
■生産設備(機械装置)の設計、および、製作管理業務を担当していただきます。 【具体的には】 1)製造現場の困りごと・課題・相談を受け、現場のニーズをヒアリングする 2)その課題を解決することができる機械設備(生産設備)を企画・構想・設計する 3)協力企業にて製作を行い、その製作管理・工程管理を担う 4)完成した機械設備をプラント・工場に入れ立ち上げる(『調整や試運転』を担当) ※同社グループの各製造拠点に導入される生産設備(機械装置)の設計・製作を行う業務です。 <担当する生産設備の例> ・リチウムイオン電池セパレータ生産ラインにおける生産設備 ・不織布の生産ラインにおける生産設備 ・サランラップ生産ラインで使う生産設備 ※精密機器・フィルム搬送、組立装置など、広範囲にわたり様々な機械装置を扱います。 ※旭化成エンジニアリング株式会社に出向していただきます。 <ポイント> ・同社グループ内のプロジェクトが、業務全体の80%を占めます。残り20%は旭化成グループ外の顧客のプロジェクトとなります。「新しい事業」や「新製品」の企画・開発にも携わることができます。 ・プロジェクトのエンジニアリング(立ち上げから試運転まで)は1人、または2~3人チームで上流から下流まで全て担当します。分業ではなく「企画構想~プレゼン~見積~設計~製作管理~試運転調整」と一気通貫で業務を担当することができます。 ・プロジェクトは、1つの案件が1年(半年~2年)くらいのイメージです。 ・今後もDX活用などを積極的に推進していきます。 ・同じチームに複数名のキャリア入社者(ここ数年で入社)がおり、皆活躍しています。入社後のサポートもしっかりしていきますので安心してください。 |
必要な経験・資格 |
【必須要件】以下のすべてを満たす方 ・機械装置の設計(基本設計)に関する業務経験(3年以上) ※装置メーカーなどでの経験はもちろん、メーカー・エンジ会社で機械エンジニアとして生産技術業務などを通じた機械設計経験を含みます。 ・CADを使った業務経験(ソフトは不問) 【歓迎要件】 ・自ら設計した機械装置の調整や立ち上げなどの経験 ・アイデアを出してオリジナルの装置・設備などを製作した経験 |
雇用条件 |
|
教育・研修制度 | 海外派遣・留学制度(会社指名制・公募制)、社内英語研修、通信教育補助、語学学校・ビジネススクール通学費用補助、公的資格取得費用補助、検定試験受験費用補助ほか |
企業情報
基本情報 |
|
---|---|
事業内容・沿革 | ■マテリアル領域(環境ソリューション事業、モビリティ&インダストリアル事業、ライフイノベーション事業) ■住宅領域(住宅事業、建材事業) ■ヘルスケア領域(医薬事業、医療事業、クリティカルケア事業) ほか <沿革> 1931年 前身となる、延岡アンモニア絹絲(株)設立 1946年 旭化成工業(株)に社名変更 1960年 「サランラップ」の販売を開始し、樹脂製品事業へ進出 1972年 「ヘーベルハウス」を展開、住宅事業へ本格的に進出 1974年 人口腎臓の生産を開始し、医療機器事業へ進出 2001年 旭化成(株)に社名変更 2003年 持株会社制へ移行。持株会社(同社)と7事業会社からなるグループ経営体制を確立 2022年 東証プライムに上場区分を変更(1949年に東証1部上場) |
企業の特徴 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、マテリアル・住宅・ヘルスケアの領域で事業を展開する総合化学メーカーです。繊維・化学品から住宅・建材、電子部品、医薬品・医療機器まで幅広い分野で事業を展開。高級裏地に使用されるキュプラ繊維の世界で唯一のメーカーであり、食品包装用フィルム「サランラップ」や鉄骨住宅「へーベルハウス」など一般消費者に馴染みのある製品も提供しています。また、同社の名誉フェローで、リチウムイオン電池の発明者の吉野 彰氏が、2019年にノーベル化学賞を受賞したことが大きな話題となりました。 【強み】 多様な技術を基づく、多面的なビジネスモデルを展開している点が強みです。触媒・プロセス技術、繊維紡糸技術、膜・ろ過技術、半導体薄膜形成技術など数々のコア技術を確立しており、これらの技術をもとに数多くの革新的な製品を開発。リチウムイオン二次電池用セパレーター(絶縁材)や電子コンパス、イオン交換膜など、数多くの製品が世界トップシェアを獲得しています。また、今後は化学品や電子デバイス、繊維などグループの総合力を活かし、自動車産業向けの事業拡大も目指しています。 【教育制度】 「自己研鑽支援制度」として、通信教育の受講料の半額補助のほか、国家・公的資格の受験料・登録料の全額補助があります。また、社員自ら募集のある部署へ応募し異動できる「公募人事制度」や、技術・実績・意欲などの要件に達した社員に対して、現状より高い処遇を付与し、一時金を支給する「高度専門職制度」なども用意しています。 |
待遇・福利厚生 |
|