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# 自動車・輸送

情報確認日2023/3/16

日産自動車

プラットフォーム/車両計画エンジニア

求人情報

年収 500万円~900万円
勤務地 神奈川県厚木市岡津古久560-2
職務内容 ■厚木市にあるテクニカルセンターにて、プラットフォーム戦略策定/車両計画エンジニアを担当して頂きます。

【具体的には】
・将来の車の競争力/開発規模明確化:商品企画部門が考える5~7年先の商品群のコンセプトを受けて、競争力があり実現可能な車両像およびプラットフォーム戦略の策定
・パッケージング業務:乗員/エンジン・シャシー/車体などの配置検討など、クルマ全体のパッケージング
・車両プロジェクトの技術検討のとりまとめ
・多くの部品/性能が絡む技術課題をとりまとめて検討や会議の運営

※プラットフォーム戦略策定・車両計画業務とは、商品企画、Styling、Power TrainやAllianceパートナーと連携しながら、5~7年先のプラットフォーム戦略を策定し、計画に落し込む仕事です。
※Alliance パートナーであるルノーをはじめ、Globalに仕事をすることができ、自動車開発における商品企画、部品設計、性能開発、車両生産、物流など幅広い分野との業務を通じ、自動車開発の全体に携わって頂けます。
担当製品 プラットフォーム(エンジン・シャシー・車体などの配置)
レポートライン 部門長
出張場所・頻度 場合により有り
英語 会議などで使用する可能性あり
必要な経験・資格 【必須要件】
<求める経験>
■完成車/商用車メーカーまたは輸送機器メーカーでなんらかの開発経験のある方

<求める能力>
■TOEIC500程度の英語力、もしくは、英語の会議にて意思疎通が可能な英語力をお持ちの方
雇用条件
雇用形態
:正社員
転勤の有無
:場合により有り
就業時間
:8:30~17:30
給与形態
:月給制
教育・研修制度 OJT、各種豊富な研修※受講必須のE-learningや選択可能な研修も多数用意

企業情報

基本情報
市場情報
:東証プライム
設立
:1933年
従業員数
:22717名
資本金
:605,813百万円
事業内容・沿革 ■自動車などの開発・製造・販売
<沿革>
1910年 日産自動車の前身である戸畑鋳物(株)設立 翌年、同じく前身の快進社設立
1934年 日産自動車に社名変更
1951年 東京証券取引所上場
1960年 米国日産設立
1968年 富士重工業と業務提携
1999年 ルノーと資本参加を含むグローバルな提携契約に調印
2001年 軽乗用車のOEM供給についてスズキ(株)と基本合意
2016年 三菱自動車とアライアンスを締結
2017年 グローバル生産累計1億5,000万台を達成
2020年 100%電気自動車「日産 アリア」を発表
2022年 東証プライムに上場区分を変更
企業の特徴 【概要・特徴】
東証プライム上場、EV開発や自動運転技術で業界をリードする完成車メーカーです。世界約20カ国に生産拠点を有し、150以上の国と地域で事業を展開しています。2019年度の世界販売台数は約493万台で世界シェア5.8%。アライアンスを結ぶルノー・日産・三菱自動車3社合計の世界販売台数は約1,015万台で、世界第3位となっています。

【技術開発】
先進技術の開発に取り組んでいます。ガソリンエンジンとモーターを融合した電動パワートレイン「e-POWER」や高速道路同一車線走行時に、ハンドル・アクセル・ブレーキを自動で制御し運転操作を支援する技術「プロパイロット」、アクセルペダルの踏み加減を調整するだけで発進・加速・減速・停止をコントロールできる「e-Pedal」など、多様な車両搭載技術を開発しています。

【ビジョン】
「Nissan Ambition 2030」を掲げ、電動化を長期的な戦略の中核に据えています。これまで、他社に先駆けて量販型EVを世界中のマーケットに投入するとともに、充電インフラ等の投資などを行い、総額1兆円を投資してきました。ただ、「Nissan Ambition 2030」ではさらに今後5年間で2兆円の投資を行い、車両の電動化と技術革新を加速させていく方針です。
また、高速道路上でハンズオフも可能な「プロパイロット2.0」や無人運転車両による配車サービスを他社に先駆けて実現することを目指しており、その実証実験を(株)ディー・エヌ・エーと共同で進めています。こういった次世代技術をいち早く取り入れることも同社の強みとなっております。
待遇・福利厚生
保険
:健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
諸手当
:通勤手当、住宅手当、資格手当、時間外手当、作業手当、交替手当
休日休暇
:年間121日/(内訳)週休2日制(土日)、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、ゴールデンウィーク、半日年休制度、勤続節目休暇制度等
その他
:寮・社宅、退職金、財形貯蓄、保養所、住宅ローン制度、社内預金制度、健保直営保養荘、各種レジャー施設、スポーツ施設、診療所、チケット割引販売、資格取得支援制度

コンサルタントコメント

■グローバル展開を急速に進める日系大手自動車メーカーの案件です

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