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# 工作・製造機械 # 家電・通信機器

更新日2017.07.12

ダイキン工業

【電気電子】モータ設計・開発・研究

求人情報

年収 450万円~750万円
勤務地 滋賀県草津市
滋賀県草津市が最大の開発拠点。ハイブリッド建機油圧は大阪(摂津市)転勤の可能性あり。
職務内容 ■空調機用モータ(電動機)の設計、開発、研究
・端子電圧が100~400Vのファンモータおよび圧縮機モータの一連の研究開発、設計、生産技術開発、材料評価業務を数名のチームで行います。
■数100kW級モータの設計、開発、研究
・大型圧縮機およびハイブリッド自動車、建機用モータについて上記と同様の業務を行います。
【使用ツール】
JMAGなどの磁場解析ツール。加えて、I-DEAS、Solid-Wors(3D-CAD、構造解析)などが使えることが望ましい。

【ポジション】
■モータ技術強化を全社的に推進中であり、テーマ提案から実行まで年齢に係らずリーダー、開発の主役として活躍できる風土があります。
(比較的若い年代(20代前半~30代前半)が多い。)
■設計部門との連携が良く、商品化までの意思決定が早いとともに、幅広い業務で活躍の場があります。

【求める人物像】
■新商品開発や新技術開発など新たな技術課題に対して、自ら主体的に挑戦でき、探求心が旺盛な方。
■目的に応じて自らが学ぶと共に、周りも巻き込んで、積極的に技術を習得できる方。
必要な経験・資格 【必須要件】
■電気、電子、制御、情報ご出身者
■下記分野のいずれかについて、設計、開発あるいは研究に関して3年以上の経験がある方
(卒業研究などの経験年数も歓迎)
・モータの磁場解析
・モータの電磁材料・絶縁材料の開発、評価
・モータの生産技術
・高速モータ

【歓迎要件】
■モータの構造解析・振動分析ができる方。
■数100ワット以上の回路の実験経験を有する方。
雇用条件
雇用形態
:正社員
転勤の有無
:場合により有り
就業時間
:8:30~17:00
給与形態
:月給制

企業情報

基本情報
市場情報
:東証一部
設立
:1934年
従業員数
:67036名
資本金
:850億3,243万6,655円
事業内容・沿革 ■ルームエアコン、ビル用マルチシステム、オフィス用エアコンの製造・販売
■耐候性フッ素塗料、フッ素ゴム・樹脂・ガスの製造・販売

<沿革>
1924年 合資会社大阪金属工業所を大阪市に創立
1934年 大阪金属工業株式会社を設立
1936年 南海鉄道へ国内初の電車冷房の試験用として「ミフジレーター」冷凍機を納入
1953年 フッ素樹脂「ダイフロン」(フッ化塩化エチレン樹脂)を開発
1963年 「大阪金属工業株式会社」を「ダイキン工業株式会社」に社名変更
2006年 大手空調メーカーOYLを買収を発表
2012年 米国住宅用空調大手Goodman社を買収
企業の特徴 【概要・特徴】
創業90年以上の歴史を持つ、国内トップクラスの大手空調総合メーカーです。空調・化学・フィルタの3分野を主軸に事業を展開しており、特に空調分野では、世界で唯一、空調機器とその冷媒であるフルオロカーボンガスの両方を生産可能なメーカーとして業界をリードしています。同社製品は、空調市場において国内・世界ともにトップシェアで、フッ素化学事業においては、米国デュポン社に続き世界第2位の地位を確立しています。

【グローバル展開】
全従業員の約8割を外国人従業員が占めています。また、同社の海外事業比率は、2014年度で約70%と過去15年で4倍以上に伸びています。2006年、マレーシアの大手空調メーカーOYL社買収に続き、2012年には米国住宅用空調分野トップシェアのグッドマン社を買収し、世界一の空調機器メーカーとなりました。インドや中南米、中近東など新規成長市場への展開も着実に進めています。

【研究施設・人材育成】
2015年、巨大研究施設「TIC」を設立しました。技術コア施設として約700人の技術者が配属され、世界No.1と言われる同社の高い技術を支えています。また、若手技術者の育成を目的に「社内留学制度」や「卓越技能伝承制度」を創設し、モノづくりのベースとなる熟練技能を次世代に継承していく取り組みを進めています。
待遇・福利厚生
保険
:健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
諸手当
:交通費全額支給、時間外手当等
休日休暇
:完全週休2日制、夏季休暇、年末年始など年間休日124日、年次有給22日(初年度のみ14日)、慶弔、育児・介護休暇制
その他
:独身寮、社宅完備、保養所(蓼科、宝塚、那須)
各種保険(雇用・労災・健康・厚生年金)加入、退職年金制度、住宅融資制度、 財

コンサルタントコメント

■世界トップの省エネインバータメーカー(汎用インバータメーカーを圧倒的に超えるインバータ生産台数。
中でも省エネIPMが急成長中)で、全社的な最重要テーマであるインバータ技術強化(=省エネ)に携われます。
■世界的な環境意識の高まりを追い風に、全世界のインバータ需要創出の一役を担えます。

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