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# 自動車・輸送

更新日2022.06.02

日産自動車

車両軽量化先行開発エンジニア

求人情報

年収 500万円~900万円
勤務地 神奈川県厚木市森の里青山1-1
職務内容 ■厚木市にある先進技術開発センターにて、電動車向け軽量車両先行開発をしていただきます。

【具体的には】
・軽量化車両の計画
・アルミ、スチール、複合材を用いた超軽量マルチマテリアル車体開発
・ 軽量化計画に基づく、デジタル設計及びCAEを含む性能検証(関係各部署との連携)
・試作部品・試作車による分析と実験検証
・製品開発部署への技術移管

【魅力】
・最先端技術開発の中心で仕事ができる。従来になかった新構造提案が可能。
・テストピースから車両まで、試作や実験、CAE等、多岐にわたった設計業務に携われる。
・生産技術部門との連携により、工法開発にも関われる。
レポートライン 部長
マネジメント 基本的になし
英語 仕様書の読解や外国籍社員とのコミュニケーションで使用
必要な経験・資格 【必須要件】
<求める経験>
■自動車業界、輸送機器業界において、アルミなどの軽量材料を用いた軽量化設計開発経験(CADを用いた設計経験、及びCAEを用いて性能検証)

<求める能力>
■TOEIC500点程度の英語力、もしくはメール、仕様書読解が可能なレベルの英語力をお持ちの方
※TOEICの点数をお持ちでない方は、必ず職務経歴書に業務上の使用場面をご記載下さい。
雇用条件
雇用形態
:正社員
転勤の有無
:場合により有り
就業時間
:8:30~17:30
給与形態
:月給制
教育・研修制度 OJT、各種豊富な研修※受講必須のE-learningや選択可能な研修も多数用意 ※職種によっては該当しない場合もあります。

企業情報

基本情報
市場情報
:東証プライム
設立
:1933年
従業員数
:22717名
資本金
:605,813百万円
事業内容・沿革 ■自動車などの開発・製造・販売
<沿革>
1910年 日産自動車の前身である戸畑鋳物(株)設立 翌年、同じく前身の快進社設立
1934年 日産自動車に社名変更
1951年 東京証券取引所上場
1960年 米国日産設立
1968年 富士重工業と業務提携
1999年 ルノーと資本参加を含むグローバルな提携契約に調印
2001年 軽乗用車のOEM供給についてスズキ(株)と基本合意
2016年 三菱自動車とアライアンスを締結
2017年 グローバル生産累計1億5,000万台を達成
2020年 100%電気自動車「日産 アリア」を発表
2022年 東証プライムに上場区分を変更
企業の特徴 【概要・特徴】
東証プライム上場、EV開発や自動運転技術で業界をリードする完成車メーカーです。世界約20カ国に生産拠点を有し、「Nissan」「インフィニティ」「ダットサン」の3ブランドを160の国と地域で展開しています。2019年度の世界販売台数は約493万台で世界シェア5.8%。アライアンスを結ぶルノー・日産・三菱自動車3社合計の世界販売台数は約1,015万台で、世界第3位となっています。

【技術開発】
先進技術の開発に取り組んでいます。ガソリンエンジンとモーターを融合した電動パワートレイン「e-POWER」や高速道路同一車線走行時に、ハンドル・アクセル・ブレーキを自動で制御し運転操作を支援する技術「プロパイロット」、アクセルペダルの踏み加減を調整するだけで発進・加速・減速・停止をコントロールできる「e-Pedal」など、多様な車両搭載技術を開発しています。

【ビジョン】
2022年までに電気自動車とe-POWER搭載車を含む電動車両の販売台数を年間100万台とし、自動運転技術を搭載した自動車を20車種に拡大することを目指しています。2021年、SUVスタイルの新型EV「アリア」を発売。同車には新電動四輪駆動システム「e-4ORCE」仕様の4WDを設定し、高速道路上でハンズオフも可能な「プロパイロット2.0」が搭載されます。そのほか、無人運転車両による配車サービスを他社に先駆けて実現することを目指しており、その実証実験を(株)ディー・エヌ・エーと共同ですすめています。
待遇・福利厚生
保険
:健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
諸手当
:通勤手当、住宅手当、資格手当、時間外手当、作業手当、交替手当
休日休暇
:年間121日/(内訳)週休2日制(土日)、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、ゴールデンウィーク、半日年休制度、勤続節目休暇制度等
その他
:寮・社宅、退職金、財形貯蓄、保養所、住宅ローン制度、社内預金制度、健保直営保養荘、各種レジャー施設、スポーツ施設、診療所、チケット割引販売、資格取得支援制度

コンサルタントコメント

昨今の自動車業界にとって、同技術領域は重要技術でありながら、また新たな技術ともいえます。
既存の保有スキルや実務開発経験をもとに、自らのリーダーシップで新たなる道を切り開くことのできる分野です。

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